「総合診療科」や「総合内科」という部門が何をやっているのかは、医師以外に対してはなかなか説明しがたいところだなと思います。最近「ドクターG」などの番組を通じて、専門科を横断して難しい病気を診断するところなんだと世間一般から思われているようなのですが、実際のところ、その活躍は診断学に留まっておらず、分野横断的な治療も担っていますし、在宅医療も担っていますし、場合によってはワクチンなどの予防医学も守備範囲です。その中で、筑波大学附属病院 病院総合内科は「ホスピタリスト」といって、分野横断的に入院患者の診療を担っている部門になるわけですが、やはり何をやっているのか説明しても一般の方々に伝わりづらい印象があります。
何をやっているのかを説明しがたいのであれば、何をやっていないのかを説明した上で「それ以外をやっています！」と言ってしまうのが分かりやすいかもしれません。そういう観点から説明すると、病院総合内科がやっているのは「各専門科に振り分けられなかった患者さんを診るところ」と言えば良さそうです。しかし、これでも不十分なのがまた面白くて、例えば肺炎は呼吸器内科かと思いきや、実は病院総合内科。パーキンソン病（神経内科疾患）、大動脈解離（血管外科疾患）、前立腺肥大症（泌尿器科疾患）……このあたりもなんやかんやで病院総合内科で診てしまっていることが多いです。本当は各専門科に適切に患者さんが割り振られるべきなのでしょうが、何故かそうならないのが大学病院のクセ……なのです。
こういった奇妙な経緯もあって、病院総合内科を「各専門科に振り分けられなかった患者さんを診るところ」と言い切るのも、"間違ってはいないが正しくもない" ということになります。結局のところ、病院総合内科に関しては「何をやっているのか」で説明するよりも、「何をやっても間違っているとは言われない場所」と説明してしまった方が良いのかもしれません。こうすれば、病院総合内科が担っている仕事全般を矛盾なく説明できそうです。「だったら、病院総合内科は究極的には不要なんじゃないか」と言われてしまいそうですが、正直なところを言えば、その意見も間違ってはいません。仮に病院総合内科がなくなったと仮定して、各診療科が（「不便だなぁ」と感じつつも）根性で分野横断的な部分をカバーしてしまえば、筑波大学附属病院における医療がストップすることもないかと思います。
ところで最近、『ふしぎな総合商社』（講談社プラスアルファ新書）という面白い本を読みました。総合商社というのは、三菱商事とか、三井物産とか、伊藤忠みたいな企業のことを指すのですが、これらの企業が何をやっているのかと言われると正直よく分かりません。実のところ、これらの企業に勤めている方々ですら、何をやっているのかよく分からないらしいです。総合商社の仕事と言えば資源調達が有名ですが、不動産投資とかコンビニ経営とか、仕事の幅は相当広いです。でも、その仕事の内容をひとつひとつ見ていると、それぞれもっと特化した企業というのがあるわけですよ。だから、商業商社は何でも屋、だけど専門的な内容にも程々に手を出しているということになるわけです。なんだか、病院総合内科と凄く似ていませんか？ さっき総合内科不要論みたいなことをチラッと書きましたが、総合商社についても「商社不要論」が叫ばれていた時代があったみたいです。やっぱり似ていますよね。だけど、総合商社は（他業界が没落した）バブル崩壊以降も増収増益を重ねており、「もしかしたらGAFAMに太刀打ちできるのでは？」という期待もされているところが凄い。病院総合内科のような地味な診療科でも、立ち回り次第ではそういったスーパープレイができてしまうのではと直感するわけです。
さきほど病院総合内科を「何をやっても間違っているとは言われない場所」と表現しましたが、総合商社の仕事ぶりを見ていると、必ずしも臨床だけに留まった何でも屋である必要もないように感じます。例えば、病院総合内科は、医療の範囲でありさえすれば、割とどんな研究をやっても許されてしまいます。循環器内科が組織規模で大腸癌の研究をしていたら多分怒られてしまうと思うのですが、病院総合内科であれば別に何を研究しても違和感がありません（国際的にモンドール病の研究を進められているのもそういった背景事情があります）。また、教育についてもかなり有利な面があります。発熱を訴える患者さんは、必ずしも感染症科の守備範囲とは言えません。感染症を除外して「当科ではございません」というところの先まで関わることになるので、近視眼的にならずにトレーニングできると思います。さらに（ここからはまだ時代が追いついていませんが）、病院総合内科が全診療科の内容を概ね把握しうるという意味では、経営学の部分を強化することで病院経営を医療従事者の立場から担うこともできてしまうのではと思います。医療資源の分配なんかは総合力勝負ですから。そういう意味では、病院総合内科の主たる役割を、医療の三大業務である臨床・研究・教育に留めておく必要は必ずしもないでしょう。
さて、病院総合内科の役割というテーマでマクロな視点からの考えを綴ってきましたが、今度は内部でどう運営するかというミクロな視点での考えも綴ってみたいです。病院総合内科はマクロでは総合商社に似ているのですが、2017年創業と筑波大学附属病院の中でも極めて若い部門という意味ではベンチャー企業に似ているとも言えます（某ベンチャー企業の社長さんとチャットしていると、職場の雰囲気がちょっと似ているのかもなぁと感じることがあります）。従って、病院総合内科は診療体制という面で、他の老舗診療科と一線を画した経営ができるのではないかと考えることがあります。
『ビジョナリーカンパニーZERO』（日経BP）以外で最近読んだ経営学の書籍に『ティール組織』（英治出版）というのがあるのですが、ここに載っているような革新的な経営手法をトライできる診療科は、病院総合内科のように極めて新しい診療科だけなのではと思います。具体的には、意思決定をヒエラルキーベースで行わない。つまり、現場の個々のメンバーが集団の方針を決定して、それを経営陣が助言してサポートするというもの。逆に、経営陣は変なプライドに固執せず、支持的にサーバント・リーダーシップに徹するわけです。これ、組織ピラミッドを暗黙の了解とした既存の経営手法とは真逆のやり方なのですが、やはり現場で働く人間が所属集団の意思決定を担った方がモチベーションは上がるものです。幸いにして「今の」病院総合内科には既得権益者が（多分）誰もいないので、筑波大学附属病院の中では病院総合内科が唯一「ティール組織」になれるポテンシャルを持っていると言えます（あくまで、労働力を欲する他診療科に権利を強奪されなければの話ですが）。
来年度は病院総合内科に新レジデントが2名入り、加えて他診療科からもレジデントがコンスタントにローテートしてくれるようになるのですが、これを機に病院総合内科は「ティール組織」への道を模索しても良いのではと考えます。レジデントが診療科の意思決定に直接携われる唯一の診療科と聞くと、なんだか胸が躍りませんか？ それで、病院総合内科を、教授が絶対権力者として君臨する他診療科と差別化することで、若手にその魅力をアピールしていく。人が集まれば、色々と面白い事業が無理なく定時内でできるようになって、その活気でもっともっと人が集まる（以下、素晴らしき好循環）。恐らく、病院総合内科が生き残る道としてはこの方針が賢明なんじゃないかと思います。そうした場合、既存のメンバーの役割は、助言役、サポート役、あるいは "Devil's advocate" に落ち着くのでしょう。
この数年で規模が拡大したとはいえ、病院総合内科はまだ存在意義不明で規模も小さい「崖っぷち診療科」です。しかし、これまで議論してきた通り、アイデアを振り絞っていくことで、病院総合内科にしかできない仕事を数多く生み出せるだけのポテンシャルがあるのもまた事実。後輩たちには是非、誰もやっていないような仕事にも挑戦していってほしいなと感じています。逆に後輩たちには（総合内科の宿命とはいえ）くれぐれも安直に「イエス」と請け負って他診療科の奴隷に落ちぶれないように注意してほしいですね……社会的使命を意識しながらも理不尽に対しては明確に「ノー！」と言うこと、それが診療科を守り抜く上では大切です。それで、失敗のリカバリーとか資金とか外交に関しては病院総合内科の古参メンバーでサポートする、と。他勢力によるM&Aを回避しつつもそういう形でやっていけば、病院総合内科が「唯一無二の診療科」へと更なる飛躍を遂げる日もそう遠くないと思います。
今週の読書
- 広井良典『ポスト資本主義』（岩波新書）は、教養のカタマリとでも呼ぶべき重厚な内容で、現代社会を長大な歴史の中に位置づけて、どう未来を作っていくかを論じている（結構硬派なので、ゆっくり読むべき）。特に面白いと思ったのは、「豊かさ」の定義を「貨幣」から「余暇」や「福祉」にも拡張して「『貨幣』での成長から『余暇』や『福祉』での成長へとシフトしていくのは如何か？」と提案しているくだりで、確かに供給過剰・需要不足になっていく世界の潮流を踏まえるとしたら、妥当と感じられる内容だった。例えば、「国民の祝日倍増計画」なんかは、合理的だし楽しそうだしで、非常に良いアイデアだと思う（恐らくドイツでの一般市民の生活がモデルなんじゃないかな）。
- 井手英策『幸福の増税論』（岩波新書）は、「貨幣のフェアな再分配とは何か？」を筆者なりに追究した内容。生活保護受給者に対する日本国民の視線はマコトに厳しいわけだが、その背景には「働かざる者、食うべからず」という古くからの価値観がある。要は「義務を果たさずに権利ばかり貪るとは何事か！」というわけだ。そこで、著者が提案しているのが、貧富関係なく国民全員が義務と権利の両方を果たす仕組み —— つまり、全国民が一律に収入のX%の税金を払って、それをもとに全国民が平等に利用できるインフラを整備して還元するという仕組みである。確かに、これならフェアかもしれない。社会主義アレルギーの自分がこの本を頷きながら読めてしまったことにはちょっと驚いている。
- 上記2冊は、自分とは全然違う価値観ではあるのだが、新しい価値観のインストールという意味で非常に勉強になった。今週は他にも色々な本を読んだが、色々な人が日本の将来を憂え、全力で思考してアイデアを捻り出していることを知ることができ、少しだけ心が明るくなった気がする。これだけ素敵な人がたくさんいるのに、なぜかそれを上手く活かせないのが日本の弱点だ。実に勿体ない。
